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資料(vol4)!在来天井の開口部構成

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 在来工法天井の構成を前回資料で紹介しましたが、実際の天井では様々な設備機器が取りつけられており、その部分の天井は開口となっています。小さいものであれば補強は必要ありませんが、大きい開口や人の出入りする部分になると補強の必要性が出てきます。ここでは、開口付近の天井下地材の構成(補強)と設備機器の吊り例をご紹介します。

1.在来天井の開口補強とは

 吊り天井には、照明器具・点検口・スピーカーなど、様々な設備機器を取り付けるために、開口部を設ける必要があります。
 在来天井(在来工法天井)の場合、開口部を設ける際には、下地材の吊りボルト(@900)、野縁受け(@900)、野縁(@300,@360)が設備機器に干渉しないよう切断する必要があるため、下地の欠損により撓(たわ)みがおきないよう補強をする必要があります。これを開口補強といいます。
 参考図書(1)には『野縁が切断された場合は、野縁または野縁受と同材で補強を行う。野縁を切断しない場合でも、設備機器の形状・大きさなどに応じて必要な補強を行う。』とあります。
 大きな補強要素として、
  ①吊りボルトの増し吊り
  ②補強野縁受けの追加
  ③補強野縁の追加
があります。また、人の出入りがある天井点検口は、補強の他に、点検口枠の取付用補強材も追加されます。点検口の取付方法を知りたい場合には、ページ下部にある標準詳細図のリンク(外部サイト)をご参照ください。
 それぞれの補強方法をモデルを例に説明します。


2.開口補強方法

 天井開口としては大きなサイズであるエアコンの吹き出し口(900X900)を想定したモデルが下写真・図に示してあります。吹き出し口が納まる範囲に下地が干渉しないように野縁および野縁受けが切断してあります。
 下図に示す横方向が野縁受け、縦方向が野縁です。

①吊りボルトの増し吊り

 中央の吊りボルトが切断されているため、中央列の野縁受けは吊りボルトから450mm跳ね出しだしています。『野縁受の持出しが300mm以上になる場合には増し吊りを行う』(1)を参考に、跳ね出しが150mmになるよう増し吊りをおこなっています。
 天井懐の上部が設備機器などで塞がれてしまう場合、両側の吊りボルトに水平材を設け、水平材から増し吊りする方法があります。写真・図では、以下の方法で増し吊りを行っています。
A. 天井懐の中間付近で、水平材(CC-19)を左右の吊りボルトに固定(接合金具:チャンネルホルダー)
B. 野縁受けの跳ね出しが150mmになる箇所で、全ねじボルト(3分)を水平材に固定(接合金具:どこでもフック使用)
 なお、この方法は、増し吊り用のインサートを設けられない場合の特異な例であり、標準的な仕様ではありません。通常はあと施工アンカーによりインサートを設けて増し吊りを行います。


②補強野縁受けの追加

 補強野縁受けの設置位置は、『野縁は、野縁受けから150mm以上はね出してはならない』(2)を参考に、切断された野縁の跳ね出し(縦方向)が150mm以内になる部分としています(赤線)。図の補強野縁受けは、両端で切断されていない野縁(図の左右両端から2本目の縦材)と接合されています。

③補強野縁の追加

 補強野縁を開口部のすぐ付近に設けています(赤線)。特に参考図書などに規定はありませんが、開口に比較的近いところで固定されます。設備機器と干渉しないように注意が必要です。
 補強野縁の両端部は、切断されていない野縁受け(図の上下端の横材)まで伸ばして接合しています。

3.天井から設備機器をつるす方法

 開口を設けた部分には、設備機器を設けます。設備機器の重量が大きい場合、インサートから吊りボルトを設けて単独で吊り下げますが、軽量な場合(照明器具など)、吊元を野縁受けにする場合があります。
 設備機器を取りつけたい任意の場所に吊りボルトを下げるために、その吊元となる追加野縁受けを新たに設けます。追加野縁受けは、野縁受けに直交する形(野縁と同じ方向)で設けますが、その接合部には専用金具(クロス金具)が用いられます。
 専用金具としては、手軽に固定できるワイヤークリップが広く使用されていますが、設備改修などで天井裏作業が行われたり、地震により天井と壁がぶつかったりと、追加野縁受けに何らかの衝撃が加わった時に接合部が外れにくい金具(ビスなどによる固定が可能な金具)が推奨されます。


天井に取り付けられた設備機器(直付照明タイプ)

ワイヤークリップで追加野縁受けを固定し、
パワーホルダーで設備用のボルトを吊り下げる例

新クロス金具,チャンネルクロス金具,ビス固定式振止クリップ,耐震チャンネルクロス金具
右2つはビス固定が可能

4.まとめ

 開口補強方法と、天井下地から設備機器を設ける一例をご紹介しました。設備機器は様々な形状・重量のものがあり、補強が必要かどうかは個別に判断が必要です。また、補強方法は特記に記載されていたり、従うべき資料が明記されている場合もありますので、ご注意ください。
参考図書:(1)建築工事標準仕様書・同解説 JASS 26 内装工事,日本建築学会
     (2)公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成31年版,国土交通省
※2019/12/13現在の情報になります。
※当ページに関する内容で生じた障害には一切の責任を負いません。

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